
薄毛治療 髪の毛の雑学
2017.05.25更新
ハゲには保険が効かないの!?「医療費控除」で薄毛治療を可能な限り安くする方法を徹底解説!

私たちが風邪をひいてしまったとき、病院に行けば1000円ちょっとで治療をしてもらえるのはひとえに「医療保険」という制度が存在するおかげです。
医療保険とは国が私たちの代わりに医療費を一定額支払ってくれる制度のことでして、医療保険が存在するおかげで、私たちは本来であれば高額な治療費を支払わなければいけないところを治療費の3割だけの支払いで済ませることができているわけです。
しかしこの保険、実は病院で行われるすべての治療に適応されるわけではないのです。
このページでは、薄毛治療と医療保険について解説し、できるだけ安く薄毛治療をしていくための必須知識をわかりやすく解説していきます。
薄毛治療には保険が効かない!

病気の治療に保険を適用するのかしないのかは厚生労働省が決めており、その判断は「健康的に暮らすために必要な医療かどうか」という基準で行われています。
私たちにとっては深刻な悩みである薄毛ですが、政府としては「薄毛は命に関わるわけでも不健康になるわけでもない」という考えなので保険が適用されないんですよね。
感覚としては整形手術などと同じ「美容」だと考えられているんです。
ただし例外として「円形脱毛症」には保険が適用されます。
これは円形脱毛症が「自己免疫疾患」という病気であり、治さなければ健康的な生活が維持できなくなってしまうからです。
薄毛治療を安くするテクニック!「医療費控除」で還付してもらおう!

医療保険が適用されない薄毛治療は総じて高額になってしまうという問題を抱えています。
詳しい値段は「AGA治療の費用比較!保険適用外なので相場を知ろう!」でまとめていますが、メジャーな治療法だけ並べても
- 薬を使う「発毛剤治療」が1ヶ月ごとに2万円
- 毛を移植する「自毛植毛」が手術費用に100万円
- 頭皮に薬を注射する「HARG治療」が5年で190万円
と、かなりの金額が飛んでいくことがわかります。
この治療費をできるだけ安くしていきたい。そう思いますよね。
そんなときに役に立つのが「医療費控除」というシステムです。
使ったお金が返ってくる?医療費控除とは

医療費控除とは、簡単に言えば「医療費がたくさんかかってしまった人は少し税金を安くしてあげよう」というシステムのことです。
この国には1年間で10万円以上の医療費を支払っている場合、納めた税金の一部が還付されるという救済措置があります。
ここでいう「医療費」は保険が適用されない自由診療も含むため、薄毛治療でも税金が還付されるのです。
ちなみにこの還付される金額はきっちりと計算式で決まっており、
(医療費ー医療保険などで補填される金額-10万円)×所得税率=返ってくるお金
となっています。
たとえば年収400万円の男性が自毛植毛で100万円支払った場合を考えてみましょう。
医療費控除の対象となる金額は自毛植毛にかかった100万円で、自毛植毛は保険適用外なので補填される金額は0円です。
そして所得税率ですが、これは国が年収ごとに違った税率を定めており、695万円かつ330万円を超えている人の所得税率は20%となっています。
これを計算式に代入すると
(100万円ー0円ー10万円)×0.2=18万円
となります。
つまり、年収400万円の人は自毛植毛に100万円かけても18万円返ってくるのです。
さすがに医療保険とまではいきませんが、実は薄毛治療でも国からの補助を受けられるのです。
医療費控除できる薄毛治療とできない薄毛治療
保険適用外の治療でも補助してくれる医療費控除のシステムですが、やはりこちらもすべての治療に適用されるわけではありません。
医療費控除の対象となるためには「医師から治療を受ける」という条件が必要で、たとえばドラッグストアや通販で発毛剤・育毛剤を買ったりした場合には一切補助を受けられないのです。
具体的に医療費控除の対象になるものとならないものを分けると次のようになります。
医療費控除になる
- AGAクリニックで発毛剤治療を受けた。
- 皮膚科で発毛剤治療を受けた。
- 自毛植毛手術を行った。
- HARG治療を行った。
- AGAクリニックオリジナルの薬剤治療(メソセラピー治療)を受けた
医療費控除にならない
- 通販で育毛剤・育毛サプリを購入した。
- ドラッグストアでミノキシジル発毛剤(リアップ)を購入した。
- 育毛シャンプーを購入した。
- 個人輸入代行サイトで発毛剤を購入した。
これらの違いを簡単に言うと「病院に行ったかどうか」です。
皮膚科やAGAクリニックに行って治療してもらった場合は医療費の控除を受けることができます。
重要なのは病院に行って医師の治療を受けたかどうかなので、治療方法によって区別されるようなことはありません。
一方で、病院に行かなかった場合は医療費の控除を受けることができません。
たとえ医療機関で処方されているような発毛剤を購入していたとしても、それが医師の治療によるものでないのなら医療費の控除を受けることはできないのです。
まとめ
薄毛治療に医療保険が適用されることはありませんが、「医療費控除」というシステムによって補填してもらうことはできます。
薄毛治療にかかる費用は大きいですから、使えるものは全部使って、できるだけ安く治療していけるようにやっていきましょう。